あるべき姿を達成するため、KPIを定めて取り組みを推進しています。中でも全国平均値と比較しても良好とはいえない各種有所見率は、特に改善が必要なものとして対策を行うこととしています。
・働き方改革、メンタルヘルス対策の推進により、年次有給休暇取得率は増加しており、長時間労働者も減少している。また、ストレスチェックによる全社健康リスク値は良好な水準を保っている。
・生活習慣病予防対策を実施しているが、各種有所見率は横ばいまたは微減である。職員の健康意識の更なる向上を図るため、健康教育などの取り組みを強化している。また、禁煙施策の実施により喫煙率は減少している。

働き方改革は上位概念である「会社および職員個人の成長」、そして当社グループの経営姿勢でも掲げている「職員の働きがいの向上」を実現するための取り組みでもあります。

関連情報「Kanadeviaのダイバーシティ」

健康経営推進の一環として、毎年、全社役職員を対象に、健康教育等を実施しています。
今後も、職員の健康増進に繋がる様々な健康教育や啓発活動を実施します。

当社グループは、職員の心の健康の保持・増進が、企業活動における生産性向上と活気ある職場づくりのための重要な課題であるとの認識のもと、メンタルヘルス向上、職場でのコミュニケーションの活性化等、各種取り組みを通じて、メンタルヘルスケアを積極的に推進しています。
また、職員の過重労働に起因する脳・心臓疾患の発症やメンタルヘルス不全といった健康障害防止のため、「疲労検査」を実施し、産業医による健康指導の強化と職員の健康づくりを促進しています。

ストレスチェックの実施および職制向けラインケア研修の実施

	ストレスチェック受検率	ラインケア研修
2024年度	94.1％	231名参加
2023年度	93.6％	116名参加
2022年度	95.5％	147名参加
2021年度	94.0％	160名参加
2020年度	91.6％	297名参加
2019年度	90.8％	211名参加
2018年度	90.6％	239名参加

ストレスチェック集団分析結果の活用による職場環境改善活動の実施およびフォロー

総合健康リスク値120以上の部門に対し、職場環境改善活動の実施を義務づけるとともに人事部門による職場状況のヒアリング等のフォローを行っています。

2024年度	37部門に対して実施
2023年度	28部門に対して実施
2022年度	38部門に対して実施
2021年度	26部門に対して実施
2020年度	37部門に対して実施
2019年度	37部門に対して実施

メンタルヘルス通信「心のかけはし」発行　計22回発行

受動喫煙対策を強化する改正健康増進法が成立したこともあり、社会的により一層「望まない受動喫煙」に対する意識が高まっています。
各事業所での完全分煙化、喫煙ルール・マナーを策定するなど、健康的で快適な職場環境づくりに努めています。